10月15日(金)、突如エディーバウアー公式サイトに「閉店のお知らせ」が掲載され、SNS上で話題になっています。

オンラインショップだけでなく、店舗・アウトレット店など2021年12月までにすべて閉店するとの告知されています。

2022/8/22追記）
一度はライセンス契約の都合で日本国内から撤退を余儀なくされたエディーバウアーですが、2022年8月22日に再度、伊藤忠がエディバウアーの国内ライセンス権を再取得。それに併せて水甚がライセンス契約の上2023年春夏から国内取扱を再開していくと発表がありました。
参考）「エディー・バウアー」が日本再上陸　2023年春夏シーズンから – Yahoo!ジャパン（外部サイト）

※この記事は2021年末のABGとオットージャパンとの間で契約終了のため徹底となった時点での記事となります。

エディーバウアーの閉店スケジュール

現在具体的な閉店日が分かっているのは以下の4店舗です。

【2021年11月14日(日)閉店】
　アウトレット鳥栖店
　アウトレットりんくう店

【2021年11月30日(火)閉店】
　イオンモール川口前川店
　高槻阪急店

その他の店舗は12月中に閉店するようで、詳細については後日告知となっています。

朝、起きて驚いた。
オンライン、店舗も完全閉店という事は
エディー・バウアーは日本市場から撤退じゃん。
悲しすぎる。#エディーバウアー pic.twitter.com/PjmAeSRRId

— contaxlove (@contaxlove) October 14, 2021

あらら。
エディーバウアー閉店って。
結構好きだったんだけどなぁ。
残念。
唐突だった。#エディーバウアー閉店#eddiebauer pic.twitter.com/assXSlvAnJ

— えむあい(絵夢eye) (@emu_eye179) October 15, 2021

閉店の背景に本国での買収が影響か

エディー・バウアー（Eddie Bauer）は1920年に誕生したアメリカのアパレルブランドです。初めてダウンジャケットを製造したメーカーとしてコート・ジャケットが高い人気をもち、様々なアパレルブランドの別注品などが発売されると雑誌などで必ず取り上げられる程です。

アメリカ・カナダを中心に300店舗を展開し、ドイツや日本でも販売されています。日本ではオットージャパンとの合弁会社として「エディーバウアージャパン」が販売を行なっているのですが、この形態が今回の閉店に関係している可能性があります。

アメリカ本社がABGにより買収

エディーバウアーが本社を置くアメリカの法人が、数々のアパレルブランドの買収を進めているオーセンティック・ブランズ・グループ（ABG）によって2021年5月に買収されています。ABGが買収したアパレルブランドには、かつて日本でも話題となった「フォーエバー21」も含まれていますが、フォーエバー21は2019年に日本から撤退しています。フォーエバー21同様に、日本での事業の見直し・オットージャパンとの契約上の問題などで、日本の店舗が完全閉店するのではないかと推測されます。

なおABGは「ブルックスブラザーズ」「バーニーズニューヨーク」「リーボック」も買収していますが、そちらは日本事業については日本法人が100%資本を出していることもあり、事業は継続されていますが、エディーバウアーの場合はオットージャパン70%・エディーバウアー30%と合弁して設立・運営されていることが、影響している可能性があります。ABGの公式サイトにおけるグローバル展開には、アメリカ・メキシコ・カナダ・中国の記載があるものの、日本は含まれていません。

最後は投げ売りになった例も

このようなアパレルブランドにおける完全閉店・撤退においては、在庫も全て完全に売り切る必要があります。
ABGに買収され日本から撤退したフォーエバー21の場合は、最後は50円という”投げ売り”価格で販売していたことを覚えている方もいらっしゃるかもしれません。

処分するのは在庫だけではない

アパレルブランド撤退により店舗や倉庫の閉店に伴って処分が必要なのは在庫だけではありません。

棚やガラスショーケースなどの店舗什器やディスプレイ・装飾、レジ、パソコン、梱包資材、バックヤードの折り畳みコンテナや従業員用のロッカー・机なども処分をする必要があります。

しかし50円でも売れない在庫や店舗什器はどのように処分すれば良いでしょうか？

アパレル買取業者へ依頼

アパレルブランド撤退などで不要となった在庫・什器の処分は、買取業者へ依頼するのがオススメです。
キンブルではアパレル在庫の処分に合った環境が整っています。

愛知県下に４店舗展開する自社運営の大型ディスカウントショップにより、大量販売を実現。

創業７２年、地元での圧倒的な認知度により、開店直後に駐車場が埋まるほどの活況ぶり。

多少の難点を抱えていても、品質やデザインが良いアパレル在庫であれば、あっという間に完売します。

また、幅広い年齢層のお客様が来店されますので、シニア向けやデザインが古くなったアパレル在庫でも販売が可能です。

仲介がメインの他社アパレル在庫処分サービスとは異なり、自社直販のため流通経路が限定され、二次流通・三次流通によるトラブルを防ぐことができます。

また、自社で直接、エンドユーザーへ販売できるので、好条件で買取・処分が可能です。

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